妊娠中にも心配になるし、妊娠前にも心配になるのが、やはり、お金事情…。
２人きりの生活であれば、何とかやっていけたけど、子ども１人増えたら、一体どのくらいかかってしまうの？具体的な生活費って…？
そんなお金事情と家計を助ける救世主になるかもしれない給付金についてお話していきましょう！
目次
子どもが産まれる前にかかる費用とは？
まずは、子どもが産まれる前に、どのくらいの費用がかかるのか心配ですよね。
実は、子どもが出来たことがわかって、すぐには手続きができません。それは、まだ小さく、産婦人科でも、子どもが出来ていることがわかっても、心拍が確認できない限り、妊娠届書を書くことが出来ません。その妊娠届書を市役所に持って行き、母子手帳をもらうことが出来ます。
そして、その時にもらえるものが「妊娠健康診断受診票」です。これは、妊婦健診の際に、費用を補助してくれるものになります。束になってもらうことになり、いつ使用できるのかは、１枚１枚に記入されており、わかりやすいです。また、産院によっては、そのまま束で渡すと、産院の事務で切り取ってくれる場所もあります。
妊婦健診も普通に支払いとなると、１０万円を超してしまう額になります。そのため、この受診票を使っていきましょう。
しかし、その他に、マタニティー用品や受診票からはみ出す金額は支払いになるため、全くかからないとは思わないようにしておきましょう。
筆者は、マタニティー用品はあまり買わず、買ってもリサイクルショップなどで購入したので、2000円ほどでした。受診票からはみ出すと言っても、すぐに１万円が飛んでいくと言うことはありませんでしたが、1000円くらいは、後半はみ出ていたりしたので、５万円を見ておけば、おつりがくるほどでした。しかし、健診は個人差があるので、注意してください。
また、里帰り出産などをする場合、健診費用は立て替えて払い、後から戻ってくることが多いので、気をつけましょう。
働いている人と働いていない人ではお金事情が違う？
結婚を機に退職している方や結婚をしても共働きを続けている方、妊娠が分かり、退職をした方など様々な環境が考えられます。
仕事の有無で、妊娠した際や出産した時などのお金は違うのでしょうか？
働いている女性と働かず、専業主婦になった女性の両方を見ていきましょう。
働いている女性の場合
働いている女性の場合、出産のため、仕事を休み、給料を受け取れなかった人には、「出産手当金」が支給されます。支給額は、直近12ヶ月の給料の平均から計算し、給料の日額に対して、３分の２程度となっています。
さらに、出産した時には、会社から「出産お祝い金」というのも支給される場合もあります。その会社によって、異なるかもしれませんが、２～３万円となっています。また、このお祝い金は、旦那さんの会社でも行っていれば、支給されるので、チェックしておくといいかもしれません。
もちろん、出産後の育児休暇をとっている場合にも、給付金があります。「育児休業給付金」です。
育児休暇を取得し、その後、元の職場に復帰する予定の人は、雇用保険による育児休業給付金が支給されます。支給額は、休業前の月給の７割ほどで、１年間支給されます。もしも、保育園に入所させたいのに出来ない待機児童になった場合は、１歳６ヶ月まで支給の延長が可能です。
妊娠を機に退職したなど、専業主婦の女性の場合
専業主婦になった方は、旦那さんの扶養に入っている方が多いと思います。
妊娠中は、妊婦健診などの助成はあるものの、働いている女性のように、支給されるものはありません。
しかし、出産した際には、前述にもあったように、「出産お祝い金」を旦那さんの会社から頂くことにはなると思います。
また、失業をしているため、ハローワークで「失業給付金」を支給されます。しかし、単に支給されるのではなく、再就職したいと考えている人が対象となります。
失業してすぐではなく、妊娠・出産のため退職した場合には、受給期間を延長することが出来るので、申請をしておくことも大事でしょう。再度言いますが、専業主婦でずっと生活する人は支給されないので、注意してくださいね。
子どもが産まれた時の給付金ってある？
「出産育児一時金」という給付金があります。子ども１人につき、42万円支払われます。もしも、双子であれば、84万円ということです。
この給付金は、母親自身が加入している健康保険が関わります。つまり、働いているお母さんであれば、会社の健康保険。専業主婦で、旦那さんの扶養に入っているお母さんであれば、旦那さんの会社の健康保険になります。
そして、42万円という大金を持って、病院に行く必要はありません。直接支払制度というものがあり、病院へ健康保険から直接支払いになるという制度となります。産院でその手続きを行うと思いますので、安心してください。
しかし、産院が個人などであれば、直接支払制度がなく、自分自身で支払ってから、後日、給付金を受け取るという場合もあるので、要注意です。また、42万円よりも出産・入院費が超えた場合は、その超えた額を支払わなくてはいけないので、そこも注意してください。
筆者は時間外の入院・出産だったために、42万円より超えてしまい、１万５千円ほど支払いました。
子育て中の給付金って？
子育て中には、「児童手当」という給付金が支払われます。
子どもが０歳から中学卒業まで支給されることになっています。これは自分自身で申請しなくてはいけないもので、申請した翌月からしか支給されず、忘れていると、遡って支給されることはないので、要注意です。
さらに、毎年、現状届の提出が必要になるので、忘れないようにしましょう。
また、もう１つ有り難いものが、「乳幼児の医療費助成」です。
これも申請すると、乳幼児の時期の医療費を助成してくれ、風邪をひきやすいこの時期には、とても有難いものです。地域によって、変化するかもしれませんが、筆者が住んでいる所では、申請すると、医療費助成の手のひらサイズの用紙が送付され、受診の際に、それを提出するしくみになっています。
では、支給されるためには、どうしたら良いのか、さらに、金額はどのくらいなのかを説明していきます。
どこに行けば支給される？
まず、自分の住んでいる街の役所に申請することで、支給が開始され、医療費助成の用紙が送付される仕組みになっています。
児童手当は、どの地域でも行われているものですが、医療費助成については、自治体によって、変化してくるため、役所で児童手当の申請の際に、聞いておくと良いでしょう。
さらに、医療費助成については、健康保険に加入していることが絶対条件のため、旦那さんの扶養に入り、健康保険書を持参することをお忘れなく！
筆者も健康保険に入るということを知らず、大慌てで、旦那さんの扶養の手続きをした苦い思い出があります…。
支給額はいくら？
児童手当は、３歳未満までは、１万5000円、３歳から中学卒業までは１万円が支給額になります。
医療費助成については、払って戻ってくるというものではなく、用紙などを提出し、その助成額からはみ出た分を支払うということになっています。
そこで要注意なのが、任意の予防接種や健康診断などの費用については、助成の対象外となっていることです。全て払わなくても良いからとお財布を身軽にすることは要注意ですよ！
毎月の支給になる？
児童手当について、筆者も最初は勘違いをしていたのですが…実は、毎月の支払ではないのです！
４ヶ月毎に支給となっているのです。
最初は、筆者も「よし！毎月１万5000円入るから～」と呑気に、家庭の月清算を考えていたら、まさかの４ヶ月毎で、待てど暮らせど入ってこない…。そして、切羽詰まる状態で過ごした日々を過ごしました…。
４ヶ月毎なため、６万円が一気に入ることも良いかもしれませんが、厳しい生活の場合は、毎月欲しいと思ってしまうのが現状だったりします…。
筆者のように苦しい生活にならないよう、お気を付けください。
まとめ
子育ては、本当にお金がかかるものです。
筆者も安易に考えていたために、毎月の支払いを計算し、頭を抱える日々です…。特に、我が家の子どもは、食欲がものすごくあり、食費が夫婦２人で外食も入れると、２万円弱だったのが、４万円弱まで飛んでいきます。
家庭環境が関わってくるかもしれませんが、本当にお金はかかります。
しかし、給付金がなくては、さらに火の車だったでしょう。そう考えると、本当に有り難い給付金です。
みなさんも、しっかりと給付金をもらえるよう、申請を忘れずに行い、生活に余裕が出来るようにしていきましょう！
